米8月CB景気指数 先行指数 前月比 -0.5%
米8月CB景気指数=コンファレンス・ボード（CB）/23：00
| 先行指数 | 100.8 | 前月比 | -0.5% | 予想 | -0.2% |
| 一致指数 | 106.5 | 同 | -0.1% | ||
| 遅行指数 | 112.6 | 同 | +0.4% |
※株価や実質マネーサプライ、消費財新規受注など、景気に先行して動く11の経済指標をもとに指数を算出。景気のピークに対して約9ヶ月、ボトムに対して約4ヶ月の先行性があるといわれる。2004年=100。
【概況】
市場予想を大幅に下回り、2ヶ月連続のマイナス。年内のボトム確認が微妙となった。
http://www.conference-board.org/pdf_free/economics/bci/LEI0908.pdf
米9月フィラデルフィア連銀製造業景気指数 +3.8
米9月フィラデルフィア連銀製造業景気指数=フィラデルフィア連銀/23：00
| 業況 | +3.8 | 前月 | -12.7 | 予想 | -10.0 |
| 新規受注 | +5.6 | 同 | -11.9 | ||
| 出荷 | +2.6 | 同 | -3.3 | ||
| 在庫 | -22.9 | 同 | -6.6 | ||
| 受注残 | -10.2 | 同 | -8.7 | ||
| 支払価格 | +31.5 | 同 | +57.5 | ||
| 雇用 | -0.9 | 同 | -1.1 | ||
| 6ヶ月先 | |||||
| 業況 | +30.8 | 同 | +27.6 | ||
| 設備投資 | +18.6 | 同 | +9.1 |
※フィラデルフィア連銀製造業景気指数とは、フィラデルフィア連銀の管轄地域であるペンシルバニア、ニュージャージー、デラウエア州の製造業の景況感などを示した指標です。ゼロを上回れば、景況感は良いとされる。内容は、非農業部門の就業者数、失業率、製造業の新規受注など11項目から構成され、各項目について1ヶ月前と比較した現状と6ヶ月後の期待を、「良い」「同じ」「悪い」の中から選択させ指数化させたものです。アンケートの対象地域が3州にまたがっているため、全国の州をカバーするISM製造業景況指数との相関性が高いです。
【概況】
市場予想を大幅に上回り、10ヶ月連続ぶりにプラス転換。原油価格の下落により支払価格指数が2ヶ月連続の急低下でインフレ懸念が緩和。6ヶ月先の景況に対する指数はともに改善。
日経225先物
| NYダウ | 10609 | 前日比 | -449 | -4.06% | |
| NASDAQ | 2098 | 前日比 | -109 | -4.94% | |
| 外資系動向 | 売り | 2890 | 買い | 2270 | -620 |
| 日経225先物 | 11410 | 前日比 | -320 | H11490 | L11240 |
| ES AB | 売り | 11630 | 買戻 | 11290 | +340 |
| MO AB | 買い | 11290 | 転売 | 11340 | +50 |
| 週間収支 | +1330 |
8月全国百貨店売上高 前年比 -3.1%
8月全国百貨店売上高=日本百貨店協会/14：30
| 売上高総額 | 5061億円 | 前年比 | -3.1% |
【概況】
6ヶ月連続で前年比マイナスとなった。 8月は、前半の猛暑から中旬以降一転して多雨低温となるなど天候不順の影響で主力の衣料品が不調であったほか、景気後退や物価高また株価低迷など生活防衛意識・先行き不安を強める経済環境要因も手伝って消費マインドが冷え込み、地区別でも商品別でも多くの項目で前年の売上実績には届かなかった。ただ、商品別では化粧品（前年比1.2%増）と菓子（同0.8%増）が堅調で20ヶ月連続で前年比プラスとなった。
http://www.depart.or.jp/
8月鉄鋼生産 前年比 +2.2%
8月鉄鋼生産=日本鉄鋼連盟/14：00
| 1018.2万トン | 前年比 | +2.2% |
【概況】
前年比で27ヶ月連続の増加となった。8月としては1974年8月の1001.0万トンを超え、史上最高となった。 また、6ヶ月連続の1000万トン台乗せ。
http://www.jisf.or.jp/data/seisan/month.html
7月第3次産業活動指数 前月比 +1.2%
7月第3次産業活動指数=経産相/8：50
| 110.6 | 前月比 | +1.2% | 予想 | +0.4% |
※サービスや金融、小売、不動産など、第3次産業に属する業種の生産活動の状況を総合的に表す指数。2000年=100。
【概況】
市場予想を上回り、3ヶ月ぶりのプラス。業種別にみると、卸売・小売業、サービス業、電気・ガス・熱供給・水道業、医療,福祉、運輸業が上昇。情報通信業、金融・保険業、不動産業、学習支援業、飲食店,宿泊業、複合サービス事業が低下。 6月は前月比0.8%減から1.0%減に下方修正。
http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/sanzi/result-1.html
【注意】
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